APEC首脳宣言採択なしも、DeepState退潮の印!

2018-11-19 14:59:27

（以下一部転載）

Deep　State主導の世界秩序が崩壊したので、首脳宣言すら出せなくなったＡＰＥＣ。

この混沌から「脱Deep State」の世界が展開するわけです。

もう、誰にも、この激流を止められない!

トランプ大波乱、バンザイ!

裏社会、さっさと、首を吊れ。

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ＡＰＥＣ首脳宣言、初の採択見送り　米中対立の影響で

日本や米国、中国など２１カ国・地域が参加し、パプアニューギニアで開かれていたアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の首脳会議が１８日、閉幕した。会議では米中が互いの通商政策をめぐって対立し、首脳宣言の採択を断念する異例の事態となった。首脳宣言が採択されなかったのは、第１回の首脳会議が開かれた１９９３年以降で初めて。代わりに議長国のパプアニューギニアが議長声明を発表することになった。(朝日新聞デジタル)

安倍晋三首相は、ＡＰＥＣ首脳会議で米中対立が激化し、米国への気遣いから、リーダーシップをちっとも発揮できず、存在感を示せなかった

18/11/19 07:44

（以下一部転載）

　安倍晋三首相は１１月１８日、アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議への出席を終え、パプアニューギニアから帰国の途に就いた。１４日からの一連の国際会議や個別会談では、米国とともに「自由で開かれたインド太平洋」構想を掲げ、各国に連携を促したけれど、米中対立が激化するなかで、米国への気遣いから、リーダーシッブをちっとも発揮できず、存在感を示せなかった。それも、天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「ＭＳＡ資金」運用益に一切関われない立場にあるどころか、麻生太郎副総理兼財務相とともに「抜き取り」の悪事を各国首脳に知られているためか、まったく精細がなかった。ＡＰＥＣの首脳会議は、貿易をめぐる米国と中国との意見の対立で初めて、首脳宣言がまとまらずに閉幕するという異例の事態となった。

◆ネタニヤフ、サルマン、メルケル、マクロンの失脚劇

≪2018/11/19 VOL487≫

（以下一部転載）

欧米旧体制に対する「革命」が本格的に動き始めた。

現在、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相、サウジアラビアのムハンマド・

ビン・サルマン皇太子、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ドイツの

アンゲラ・メルケル首相…等々の権力基盤が大きく揺らぎ始め、アメリカ国内

でも旧体制勢の最終的な敗北が目前に迫っている。

【 中近東の動き 】

まずイスラエルでは、先週14日にアヴィグドール・リーベルマン国防大臣が

辞任を表明。それと同時に、リーベルマンが率いる政党「ユダヤの家」および

他の政党も連立政権から離脱すると言及し、政局は大波乱の様相を呈している。

結果、ネタニヤフ政権はイスラエル国会（クネセト）の議席の過半数を失うこと

になり、その進捗を受けてイスラエル政界は来年11月に予定されていた総選挙

を早くて年内、遅くとも3月～5月に前倒しする事態に直面している。

そこでイスラエル国内で行われた世論調査の結果をみると、ネタニヤフの政党

仏マクロンと独メルケルが「反トランプ軍」結成妄想で乱痴気騒ぎ。

2018-11-19 17:43:00

（以下一部転載）

トランプ氏によるDeep　State潰しで、崖っぷちに追い込まれたハザール・マフィアの首領の二人が、トランプ氏の「非ハザール系米国」に抵抗するために、「欧州ユダヤ軍」を創設すると、誇大妄想を発表。

マクロンもメルケルも、仏独国民が、ハザール人の奸計にお付き合いする気などないことが、全然、分かっていない。マクロン、追い詰められて、発狂したのか？

もう諦めて、ルペン女史に政権を明け渡せ、馬鹿者。

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独仏「欧州軍」創設協力で一致　「共通の防衛体制と安全保障を」

2018年11月19日 06時56分

　【ベルリン共同】ドイツのメルケル首相とフランスのマクロン大統領は１８日、ベルリンで会談した。両氏は会談に先立ち記者会見し、メルケル氏は、マクロン氏と共に提唱する「欧州軍」について創設に向けた協力体制を取ることで一致しているとの考えを示した。マクロン氏も欧州に「共通の防衛体制と安全保障」が必要だと述べ、メルケル氏を支えた。

　フランスは以前から欧州軍創設を提唱し、メルケル氏も１３日の欧州連合（ＥＵ）欧州議会で創設の意向を示した。同氏は北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）と欧州軍は共存できるとしたが、トランプ米大統領は「米国に対抗する欧州自衛の軍だ」と反発している。

18/11/12 フルフォード情報英語版：東洋と西洋の一連の秘密結社が地球を救うことに合意して「イエス・キリストがアジアの女神と結婚へ」

2018/11/19 5:00 PM

（以下一部転載）

　今回は良いお知らせです。東洋と西洋の秘密結社が合意に至ったそうです。相変わらず皆さん好き勝手言ってはいるものの、あと数箇月で物事は動き出すのだとか。

　日本についても明るい将来が語られています。しかも皇太子即位なので、来年５月１日という大変近い将来です。長年のディープ・ステートによる植民地支配が終わり、日本銀行は国有化……ちょっと期日が近過ぎる気がするのですが、大丈夫でしょうか。

　出来れば民衆の目を覚ます形で改革をして行って頂きたいなぁ、と思う次第です。インフルエンザの季節ですが、ワクチン一つ取っても、ソフトランディングではいつまで経っても目を覚まさない頑固な人々がいるのです。ある程度はショック療法が必要かと。

メキシコ国境の移民キャラバンは、ソロスによるトランプ氏への嫌がらせ

2018-11-19 17:29:47

（以下一部転載）

メキシコ国境の「移民キャラバン」は、金融ユダヤ人、ジョージ・ソロスが資金を提供して組織した、Deep　Stateによるトランプ政権攻撃のためのテロ集団。

ソロスは、越境群衆に犯罪者を紛れ込ませ、暴徒化させる算段。トランプ氏が鎮圧のため、仕方なく銃を発砲すると、多数が殺害されたと偽って、いつもの「やらせテロ」事件を捏造する。トランプ大統領を、DeepState専属のインチキメディア、特にCNNが、半狂乱で批判する予定。

だが、米国民は、メキシコ国境を通じて、米国に入ってくるDeepStateのコカインに怒り心頭。コカイン密輸をする不逞移民を撃退しようとするトランプ氏を全面支持！

トランプ氏の軍派遣は、麻薬マフィアに対する当然の正当防衛行為です！

司法当局は、ソロスを麻薬密輸の罪で、問答無用に射殺せよ！

カショギ氏の殺害事件は、“２０１６年の選挙でヒラリー・クリントンを担いでいた勢力とドナルド・トランプを担いだ勢力の戦い”

2018/11/19 9:40 PM

（以下一部転載）

　カショギ氏の殺害事件ですが、トランプ大統領は、“我々は音声ファイルを持っている”と言っています。CIAは“ムハンマド皇太子が殺害命令を出した”と判断したとのことです。

　これに対し、櫻井ジャーナルでは、“ワシントン・ポスト紙もＣＩＡも情報源として信頼できない”として、その背景を解説しています。櫻井ジャーナルによると、ムハンマド皇太子は、トランプ大統領の就任に伴って皇太子になった人物。前皇太子のホマメド・ビン・ナイェフは、オバマ、ヒラリー・クリントン側の人物で、ヒラリーに指示を出していたのは、ジョージ・ソロス。ソロスはロスチャイルド家と結びついていると書かれています。

　カショギ事件は、“２０１６年の選挙でヒラリー・クリントンを担いでいた勢力とドナルド・トランプを担いだ勢力の戦い”だとみているようです。

　この観点から見ると、カショギ事件の真相は、最後に取り上げた記事の見解になるのではないでしょうか。これは、時事ブログが当初から説明していたものと基本的に同じです。

同盟相手のサウジ皇太子が苦境で、イスラエル首相へも影響（２／２）

2018.11.19

（以下一部転載）

　ワシントン・ポスト紙によると、ジャマル・カショーギ殺害を命令したのはビン・サルマンだとＣＩＡは結論したという。ワシントン・ポスト紙もＣＩＡも情報源として信頼できないが、ＣＩＡがそういう情報を流す理由はわかる。

　ビン・ナイェフと結びついていたヒラリー・クリントンは上院議員時代から巨大兵器企業のロッキード・マーチンを後ろ盾にし、巨大金融機関とも深く結びついていた。漏洩した彼女の電子メールによって、投機家のジョージ・ソロスが政策的な指示を彼女に出していることが明らかになっている。ソロスがビジネス上、ロスチャイルド金融帝国と結びついていることもわかっている。

　勿論、ネタニヤフにも後ろ盾はいる。中でもカジノ経営者のシェルドン・アデルソンは有名だ。このアデルソンはトランプのスポンサーとしても知られている。 

米司法省がアサンジ氏に対し不可解な訴追、ジャーナリストは抗議の声を上げるべき 〜 重大な危険か新たな展開か

2018/11/19 11:00 AM

（以下一部転載）

　2012年からロンドンのエクアドル大使館に亡命という軟禁状態が続いているジュリアン・アサンジ氏に対し米司法省が訴追し、アサンジ氏の身柄引き渡しを要求するつもりであることが分かりました。今回の訴追内容は不明のままで、連邦検事補によれば「アサンジ容疑者が逮捕されるまで」起訴自体を秘密にするつもりだったようです。

　MKOさんのツイートなどで、この不審な訴追への抗議の声が上がり、スノーデン氏も批判を表明しました。

　かつてウィキリークスがヒラリー・クリントンのEメール1700通を暴露することで、クリントン財団の犯罪や残虐行為の数々が世界に知らされました。「マスコミに載らない海外記事」では、ヒラリーがISISへの出資、イエメン攻撃のためのサウジ武器輸出を承認、ゴールドマン・サックスでの講演などにより巨額の賄賂を手にしていたことや大統領選での不正、リビアという国の破壊に大きく関与していたことなど、その残忍さがまとめられています。

　ヒラリーにしてみれば「アサンジをドローンで殺せ！」と怒り狂うほど致命的な暴露であり、ひとたびアサンジ氏がアメリカに引き渡された後の安全は確保できない状況だと見られています。

記事の中では、アサンジ氏の母親が、今の彼の重大な危機は私たち市民の危機でもあると訴え、特にジャーナリスト達は猛抗議すべきだと語っています。

その通り、本物の命がけのジャーナリストを見殺しにしないよう報道がしっかり時間をとって追って欲しい。

　ただ以前の時事ブログで取り上げた情報では、ジュリアン・アサンジはトランプ政権の保護下にあり「エクアドル大使館から連れ出されて、〜赦免される可能性がある」とありました。

今がまさにその時であることを願います。

ゴーン逮捕はフランス政府の陰謀か

2018年11月19日22:18

（以下一部転載）

日産・三菱・ルノー連合の会長として自動車業界に君臨していたゴーン氏が、東京地検特捜部に報酬の過少申告で逮捕された。

ゴーン氏のような大物が逮捕されるというのは、報酬の過少申告は表向きの理由で、裏に何らかの政治的な力が働いたと見るべきであろう。

どうやら、フランスのマクロン大統領はルノー社による日産の統合と吸収合併を狙っていたが、ゴーン氏はそれに抵抗していたらしい。

というのは、ルノー社というのはフランスの国営企業のような性格を持っており、フランス政府がルノーの大株主になっているそうだ。

ところが、ゴーン氏はルノー社と同時に独立性のある日産と三菱の会長であったため、必ずしもフランスの意向に従わなかったのだ。

フランスが狙っているのは、日産のリーフなどが使用している電気自動車製造のノウハウなどを手に入れることを目的としているようだ。

フランスが日産と三菱を完全に手中に収めて電気自動車の技術を乗っ取るために、邪魔となるゴーン氏を排除したとの見方もある。

しかし、made in japan だから日産なのに、フランス資本になってフランスに工場移転したら日産ではなく仏産(ほとけさん)になってしまうね。

またスピン、ゴーン会長逮捕　入管法改悪の目くらまし

2018年11月19日 21:41   

（以下一部転載）

　日産自動車のカルロス・ゴーン会長が今夕、金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕された。

　「またスピンかよ」。テレビのニュース速報を見た時、反射的にこの言葉が浮かんだ。

　外国人労働者の受け入れ数拡大に向けた入管法改正審議に黄色信号が灯った矢先だったからだ。

　安倍首相の意向を忖度した法務省が、技能実習生の失踪調査で、改ざんした調査結果を国会に提出していたことが先週、明るみに出た。きょうは改ざんする前の調査原票が出てきたのである。

　経団連は時給300円で超長時間こき使える外国人労働者を大量に確保したい。日本人労働者の賃金引き下げにつながるからだ。経団連の意を汲んだ安倍首相は虚偽答弁をしてまで入管法を改正（改悪）する心積もりだ。

「甘利口利き疑惑」と「清原の覚せい剤」（2016年３月）

「集団的自衛権の行使容認」と「ASKAの覚せい剤」（2014年5月）

「モリカケ」と「秋篠宮真子のフィアンセ記者会見」（2017年5月）

　安倍政権は窮地に立った時、必ずと言ってよいほどスピンを仕掛けてきた。今回は「覚せい剤所持」の大物がいなかったのだろうか。

　明日からは寝ても覚めてもゴーン報道一色となる。安倍政権にとって有難いのは事件が世界に報道されることである。国際社会に恥を晒す、技能実習制度という「奴隷買い」を隠せる。

東京地検、日産の乗っ取り犯、カルロス・ゴーンを金融取引違反で事情聴取！

2018-11-19 17:50:06

（以下一部転載）

東京地検、日産の乗っ取り犯、カルロス・ゴーンを金融取引違反で事情聴取！

東京地検がまともに機能し始めたのか？

日産の利益を盗んで、ルノーの赤字補てんに回したのがバレたのか？

これは、千載一遇のチャンスである！

日本の資産家よ、財閥よ、一斉に力を合わせ、日産の株を買い戻せ！

日産をユダ金の魔の手から奪い返せ！

トランプ革命、バンザーイ！

日産ゴーン会長、速攻で解任される。

2018-11-19 20:06:03

（以下一部転載）

↑ルノーの最新鋭スポーツカー、ホワイト道産子号

日産本社が、電光石火でゴーン会長と代表取締役のケリーを解任する。これで、首脳部は全て日本人に！「日産の日本人幹部、前々から、ゴーン排除を計画していた」のだろうか？

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日産自動車、ゴーン会長の解職を提案へ

　日産自動車（横浜市）は、実際の報酬額よりも減額した金額を有価証券報告書に記載していたなどとして、カルロス・ゴーン会長とグレッグ・ケリー代表取締役について、取締役会で解職を提案すると発表した。(読売新聞)

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↓現在の役員会？

代表取締役

取締役会長    Carlos Ghosn （カルロス ゴーン）

社長兼最高経営責任者    西川 廣人 （さいかわ ひろと）

取締役    Greg Kelly （グレッグ ケリー）

取締役

取締役    坂本 秀行（さかもと ひでゆき）

取締役    志賀 俊之 （しが としゆき）

社外取締役    Jean-Baptiste Duzan （ジャンバプティステ ドゥザン）

取締役    Bernard Rey （ベルナール レイ）

社外取締役    井原 慶子 （いはら けいこ）

社外取締役    豊田 正和 （とよだ まさかず）

だが、株式はルノーが４３％持っているはず。うーむ、様子見ですね。

徴用工判決に対して、立憲民主党のエダノンがトンチンカンなコメント ／ 詩織さん事件で逮捕状を握りつぶした中村格は、民主党政権時代のエダノンの秘書官

2018/11/19 9:10 PM

（以下一部転載）

　マチベンさんの記事を転載させて頂きました。記事で紹介されている動画は、是非見て下さい。 “1時間かけて話す内容も、動画だと、5分”でわかる優れた内容です。

　徴用工判決に対して、立憲民主党のエダノンが、“政府の吐く嘘に騙されて毒が回ってしまった”らしく、トンチンカンなコメントをしているので、ぜひ動画を見て欲しいとのことです。

　ところで、そのエダノンですが、私は彼に非常な不信感を持っています。“続きはこちらから”以降の一連のツイートをご覧ください。冒頭の外国特派員協会での会見動画は、30分辺りからご覧ください。

　詩織さん事件で逮捕状を握りつぶした中村格は、民主党政権時代にエダノンの秘書官だった人物。質問者が、“レイプもみ消し事件について…何か意見交換をなされたのか？”ということと、“枝野さんは、この事件について国会でどれだけ追求していく考えがあるのか？”と聞いたのに対して、枝野氏は、前半の質問に対しては、“中村元秘書官とは、おそらく一度もこの5年間、連絡接触を取ったことはない”と回答し、後半の質問に対しては、“基本的に国対にお任せしています”と答えています。

　ツイートの動画はこの会見の模様を編集したもので、枝野氏の回答を忖度すると、こういう表現になるかも知れないというもの。しかし、これには、動画を切り取って編集し印象操作をしたもので、枝野批判のための悪質ツイートだとする見解があります。確かに、そう見られても仕方がないところです。

　しかし、このツイートを田中龍作さんがリツイートしているとすれば、単なるデマ動画とは言えないのかも知れません。現実に、立憲民主党が詩織さん事件を追及する気配は全くありません。

　問題なのは、その下の小西議員の発言。小西議員は、“この問題はあまり質問しないでくれと、民進党の一部の議員から働きかけがあった、と聞いている”と言っているのです。その下の動画の冒頭の30秒～1分30秒の所をご覧ください。“安積さんとか枝野さんとかが…質問をストップするように話をされたっていうのを複数の議員から聞いた”と言っています。

　これらの発言が事実なら、nakさんのツイートの動画は、デマ動画ではなく本質を突いたものということになります。枝野氏は、この件についてきちんと説明する必要があるでしょう。

産経が全国撤退。これで、エセ右翼変質者が減ります!安倍ちゃん、真っ青。

2018-11-19 01:31:45

（以下一部転載）

たそがれ産経新聞byアイス

［産経新聞、全国撤退のお知らせ❗️］販売網を首都圏と関西圏などに限定、縮小する方針を固めた。販売部数や保有資産の減少などで財務状況が厳しさを増していることから、大ナタを振るうことを余儀なくされた。

https://t.co/zcfAP2w4Dq

産経の読者というのは、朝鮮系のエセ右翼だけだから、全国で８００部もあれば十分です。あとはどうせ押し紙なので、首都圏と関西圏のエセ右翼変質者だけに配布すれば足ります。長い間、異常者の養成に尽力され、ご苦労さまでした。安倍晋三君の応援団の中核の産経がくたばったことは、国家の慶事です!安倍晋三君の運命も産経と同じです!

ここまで追い詰められていたとは!統一教会の麻薬資金が枯渇したんでしょうか?なんと、喜ばしい!

業容縮小なんて、小賢しいことを言わずに、一気に倒産して下さい!誰も困らないし。＼(^o^)／

このニュース、トランプ革命の成果です!

グラフＳＧＩ　今号で休刊。裏社会雑誌存続に限界が!

2018-11-19 15:06:07

（以下一部転載）

創価の池田大作先生専属写真雑誌が休刊!

御本人が、VEGETABLE　HUMANになったので、同じ写真の使い回しができなくなった?

これもトランプ効果ですね!

朝鮮悪裏社会も、じわじわと弱体化している!

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ビッグウェーブ来てますよね↓

【「グラフＳＧＩ」１２月号完成　今号で休刊　長年のご愛読に感謝】 2018年11月16日

 ホーム脳を守ろう！5Gの試験放送で数百匹の鳥が死亡

2018.11.19

（以下一部転載）

２０２０年の提供開始を目指している

第５世代移動通信システムの「５G」

現在使われている４G（第４世代の通信）電波よりも、

さらに通信速度が速くなり、

一度により多くの人と通信ができ、

即時の応答もできる性能を持ちます。

しかし、この便利さと裏腹に欧米では、

５Gの危険性も一部ささやかれています。

アメリカの情報サイト「INFO　WAR」は動画で、

５Gの通信試験で数百匹の鳥が死亡したと報道しています。

●Hundreds of Birds Die During 5G Experiment

https://www.brighteon.com/5966589133001

５G通信は、これまでにない周波数帯の広さを持つため、

人体への危険性もさらに増すと推測されているのです。

電波により多くの情報を乗せるには、当然のことですが

より広い周波数域を使うことが必要になります。

そして、すでに現在の無線通信で使われている周波数帯は

飽和状態になってしまうため、

その他の周波数域を使うことになります。

５G通信では、これまでの周波数帯付近の電波以外にも、

３０GHｚ～３００GHのミリ波（EHF)の周波数帯を使うことが

予定されています。

高周波のミリ波はその性質上、

近距離しか飛ばないため、

あまり遠くまで飛ばせません。

建物の壁を通り抜けにくく、

また雨や植物に吸収されやすく、

通信障害が出やすい周波数域なのです。

そのために、通信設備として、

より多くの小さな電波塔が必要になります。

これらの電波塔は今の４G通信の電波塔のように

目立つような大きさのものでなく、

視覚的に識別しにくい小型のものとなり、

その数は飛躍的に増えます。

アメリカの場合、

２０１５年の時点で約３０万本の無線通信の

電波塔が立っています。

これは、２００２年に比べて倍の数です。

５G通信の世界ではこれに加え、

さらに３０万本以上の

電波塔が設置される計画です。

ヨーロッパの国々では、

電磁波による健康被害の懸念から、

保育所や小学校でWi-Fiのスイッチを切ろうという

風潮に変化しています。

フランスでは3年前に児童施設でのWi-Fi使用を

禁止する法案が成立。

Wi-Fi規制の動きは、

その他、ベルギー、スペイン、イスラエル、

オーストラリア、イタリア、スイス、ドイツ、オーストリア、

インド、フィンランド、キプロスなどにも広がっています。

小学一年生からタブレット授業を推進している日本とはかなりの違いです。

公的には、健康被害などないとされるマイクロ波。

一方、電波が人体に有害とする研究では、

以下のことが懸念されています。

●遺伝子異常を引き起こす

●酸化ストレスを生む

●細胞の新陳代謝を妨げる

●血液脳関門を開きやすくする

●メラトニンの分泌を減少させる

（不眠症の引き起こし、がんのリスクを増加させる）

●脳におけるグルコースの代謝を妨げる