シャンティ・フーラの時事ブログ
将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識すると思われる、ベンジャミン・フルフォード氏 / Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ている
2019/06/16 10:00 PM
(以下一部転載)
 Eriさんを工作員だと見る人がいるのには、驚きました。Eriさんのツイートには、仲間うち以外には誰も知らない内容が散りばめられており、一見して本物だと思えるはずなのですが…。逆に言うと、Eriさんを工作員だとする人は、実は、自分自身が工作員であることをばらしているようなものなので、ある意味で、Eriさんは正邪を分けるリトマス試験紙のような役割を果たしているとも言えます。
 さて、ツイートで、ベンジャミン・フルフォード氏についてコメントしている所があります。時事ブログでは、「フルフォードレポート」で大変お世話になっていることもあって、私の視点を書いておきます。参考にしてください。
 簡単に言うと、将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識するだろうと私が考えているのは、プーチン大統領、トランプ大統領、マイケル・フリン大将を含むQグループ、ロバート・ディヴィッド・スティール氏、ニール・キーナン氏、ベンジャミン・フルフォード氏、その他大勢という感じです。
 残念なことに、明らかに2人とも「光の戦士」であるニール・キーナン氏とベンジャミン・フルフォード氏が、Yutikaさんの記事を見る限り、うまく行っていないように見えます。
 さて、フルフォード氏の情報は、“背後の情報源のシナリオ”によって正確であることもあれば、結果として誤りだったこともあります。様々な情報を細かく検証すれば、結果として誤っていたということもあるでしょうが、大きな流れを見る限り、フルフォード氏の情報は正確だと思います。フルフォード氏が主張する方向に、ゆっくりとですが、世界が変わって行くのを見ることができます。
 フルフォード氏は、トランプ大統領が破産の度にロスチャイルド家から融資を受けて救済されてきた経緯があり、トランプ大統領を信用できないというスタンスに見えますが、実は、トランプ大統領を救済していたのは、ナサニエル・ロスチャイルドだったということです。彼は、ベンジャミン・フルフォード氏とも接触しており、ドラゴンファミリー、正義の側のテンプル騎士団、そしてQグループとも繋がっています。
 ナサニエル・ロスチャイルドは、これまで態度をはっきりさせてこなかった面があったのですが、現在では、はっきりと、Qグループと連携して動いていると見ています。
 取り上げたツイートでは、中国のことも書かれています。中国が、果たしてカバール側か否かが問題です。
 カバールを追い詰めている最強のグループは、地球同盟(アライアンス)だと思いますが、残念ながら、地球同盟は一枚岩ではありません。私の調べでは、6つと7つのグループに分かれていると思います。6つの方は、5角形(ペンタゴン)の中心にQグループが居て、全体の指揮を取っていると考えています。一方の7つのグループは、ロシア、中国、イランが中心となる7角形で、緩やかに連携しています。このグループの中には、レッドドラゴンやシオン修道会も居ると思います。
 6つのグループと7つのグループは、カバールを倒すという目的に関しては協調していますが、カバール打倒後の地球の運営をどうするかについては、見解が一致していないと思います。それが、トランプ政権を通して、ロシア批判、イランに対する圧力、中国との貿易戦争という形で噴出していると見ています。
 一番大きいのは、Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ていることでしょう。確かに、習近平氏の態度を見ていると、自身が皇帝になりたいのか、権力欲から自由になれていないという印象を受けます。その点、精神的にも自由になっている金正恩氏とはかなり違います。Qグループは、トランプ大統領の態度を見ても、金正恩氏を信頼していると思います。


シャンティ・フーラの時事ブログ
米海軍は、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定した / 米海軍パイロット、UFOとの遭遇について語る
2019/06/16 12:00 PM
(以下一部転載)
 1つ目の記事によると、米海軍はこのほど、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定したようである。何をいまさらの感であるが、トランプ効果の現れととらえたい。皆さんもご存知と思うが、第2次世界大戦中にもUFO遭遇事件は起っている。最も世の中を騒がせたのは、1947年にニューメキシコ州ロズウェルに墜落して回収されたロズウェル事件といえるだろう。それ以来極秘案件となったしまったUFO問題だが、とうとう隠しきれなくなったようである。
 第2次大戦中の遭遇事件では、UFOが出現した為スクランブル発信して捕らえようとしたものの、縦横無尽に動き回られてまったく歯が立たなかったそうだ。その当時この地球上では解明されていなかったであろう仕組みを持つ飛行物体が、人間わざで捕獲できると考えるほうがどうかしているように見える。
 先の「ロズウェル事件」をきっかけに、何としてもその高度なテクノロジーを独占したいとの思いにかられた米軍関係者は、ある異星人グループと密約を交わして技術を極秘裏に入手し、かの有名な「エリア51」で地球製UFOを製造して飛ばしていたようで、一般大衆に何度も目撃されたようだが、異星人のUFOも混在していた可能性もある!
 このたび、必要に迫られて報告手順の規定に踏み切ったものの、さすがに全てを一気に白状したくは無いと見え、海軍当局者はCNNに次のように述べている。「海軍は宇宙人が米国の領空を飛行していると信じているわけではない」と。これだけ多くの目撃情報があっても、まだ隠し通したいとの思いが透けて見える。海軍の声明では、「ここ数年で、無許可(の航空プログラム/筆者追記)あるいは未確認の飛行物体が軍の管制圏や指定空域に侵入したという報告が多数ある。安全と安全保障上の懸念から、それぞれの報告について調査する」と仕方なく説明をしたようである。
 2つ目の記事は、米軍パイロットがUFOとの遭遇について、メディアのインタビューに応えたものである。遭遇した時期は2014~2015年。インタビューは匿名で行われたらしいが、2人が名前をだして応えている。UFOを見たと主張しているのは、バージニア州基地所属の攻撃機のパイロット達とのこと。名前をだした内の一人である中尉は、「UFOは、海面すれすれから上空9キロといったさまざまな高度に出現し、ゆっくり移動するかと思うと、今度は超高速で素早く移動したと話している。UFOには明らかにエンジンがなく、また、赤外分光法では排気ガスのプループ(plumes=気体の揺らぎ、を間違えた日本語と思える/筆者注)も確認されなかった。さらに、UFOは多くのエネルギーを消費するはずだが、12時間飛行を続けていたと強調する」
 パイロット達は、自分達が見たままのことを報告しているだけだと思うが、情報を秘匿したい誰かに頼まれたとしか思えないような、物理学者のコメントをあえて載せている。「それらをエイリアンの起源と呼ぶのはまったくあり得ないことだと述べ、機器のエラーや大気現象、高速飛行条件化での「神経学的な過剰負荷」など、説明はいくらでもできると強調した」そうであるが、アジェンダに沿ったコメントそのものではないか!
 また、2001年には、UFOディスクロージャー・プロジェクト 設立者のスティーブン・M・グリア 博士(元米病院の救急救命室の医師)が、ワシントンDCのナショナルプレスクラブにて、危険を承知で議会証言を承諾してくれた、軍事関係のUFO目撃者20数名(400数名中の最初の方々)と共に記者会見を開いているが、その後議会証言の場が提供されたかどうか確認できていない。当時の米政権指導者たちがこの議会証言を認めたとは思えない。現在、グリア博士は書籍でも情報発信を続けている。添付した記者会見動画は、最初~14′50″が導入部(必見)、それ以降が目撃者の証言と質疑応答である。


《櫻井ジャーナル》
タンカー攻撃で米国に同調している英国はイラクへの侵略でも米国に協力していた
2019.06.16
(以下一部転載)
 オマーン沖で攻撃された国華産業が運行する「コクカ・カレイジャス」(パナマ船籍)から機雷を除去している「イランの船員」を撮影したという映像をアメリカ中央軍が公表したが、本ブログでも伝えたように、国華産業の堅田豊社長は6月14に開かれた記者会見の席上、​攻撃の際に乗組員が「飛来物」を目撃していた​ことを明らかにし、「間違いなく機雷や魚雷ではない」と語っている。今後、アメリカからの圧力で証言が変わる可能性もあるが、14日に行われた証言の重要度は揺るがない。
 公表した「証拠写真」について、​ドイツの外相も証拠として不十分だと語り​、国連事務総長は真に独立した調査が必要だとしている。アメリカ政府に同調、主要国の中でイランを非難しているのはイギリス位だろう。
 イギリスは2003年3月にアメリカ主導軍がイラクを戦略する際にも協力していた。この攻撃はアメリカの統合参謀本部でも大義がない上作戦が無謀だとして反対意見が強く、予定された2002年には実行できなかったと言われている。
 そうした中、2002年9月にイギリスのトニー・ブレア政権は「イラク大量破壊兵器、イギリス政府の評価」というタイトルの報告書、いわゆる「9月文書」を作成、その中でイラクは45分でそうした兵器を使用できると主張する。その直後に文書の内容がリークされ、サン紙は「破滅から45分のイギリス人」というタイトルの記事を掲載した。開戦の後押しだ。
 この報告書をアメリカのコリン・パウエル国務長官は絶賛していたが、大学院生の論文を無断引用したもので内容もイラクの脅威を正当化するために改竄されていたことが後にわかる。それでも強引にジョージ・W・ブッシュ政権は戦争を始めた。1980年代からネオコンが主張していたことが実行されたのである。
 そうした実態はすぐ明るみに出された。BBCの記者だったアンドリュー・ギリガンは2003年5月29日、ラジオ番組で「9月文書」は粉飾されていると語る。さらに、サンデー・オン・メール紙でアラステアー・キャンベル首席補佐官が情報機関の反対を押し切って「45分話」を挿入したと主張した。
 ギリガンが「45分話」の疑惑を語って間もなく、彼の情報源が国防省で生物兵器を担当しているデイビッド・ケリーだということがリークされる。実際、2003年5月22日にギリガンとロンドンのホテルで会っていた。そのためケリーは7月15日に外務特別委員会へ呼び出され、17日に死亡した。今でも他殺だと考える人は少なくない。


《櫻井ジャーナル》
ホルムズ海峡周辺での戦乱で原油価格が高騰、米石油産業が潤っても社会は崩壊
2019.06.16
(以下一部転載)
 オマーン沖でタンカーを攻撃したのはイランだとアメリカ政府は批判、イギリス政府が同調しているのだが、証拠はない。ドイツの外相や国連事務総長がイラン批判に参加しないのはアメリカの支配層が信頼されていないからだ。
 世界制覇を目指すネオコンは支配の重要な要素であるエネルギー資源を独占するため、中東を制圧しようとしてきた。その手始めとしてイラクのサダム・フセイン体制を倒そうとしたのだ。これは1980年代に言われていた。
 フセイン体制を倒してイラクに親イスラエル国を築き、トルコ、イラク、ヨルダンという親イスラエル国帯を作り上げようとしたのである。当時、トルコは親イスラエルと見なされていた。この帯で自立志向の強かったシリアとイランを分断、両国を個別撃破するということだ。
 ベンヤミン・ネタニヤフを含む大イスラエルを目指す勢力にとってもイランは制圧の重要なターゲット。宗教的なライバルであるサウジアラビアもイランの破壊を目指している。
 ドナルド・トランプ政権はイランを倒すために同国の石油輸出を阻止しようと考え、世界の国々を脅している。イランの石油をホルムズ海峡から外へ出さないということだろうが、イランはアメリカがイラン産原油の輸出を阻止するなら、ペルシャ湾から石油を誰も運び出せなくすると警告している。
 イラクでの経験から考え、​イランを占領するためにアメリカ軍は約240万人を導入する必要があるとも推計​されている。予備役を投入してもアメリカ軍にそれだけの戦力はない。核攻撃で破壊するという手段もあるが、そうなると人類の存続が問題になる。
 アメリカ軍がイラン占領を目指さなくてもペルシャ湾からの石油輸出は難しくなるだろうが、それだけでなくサウジアラビアなども無傷ではいられない。当然、原油相場は暴騰する。
 中東から石油が手に入らなくなり、価格が暴騰するとアメリカの石油産業が復活するという見方がある。コストの高いアメリカのシェール・ガスやシェール・オイルがビジネスになるということだが、こうした展開はロシアも経済的に潤す。ベネズエラの石油をアメリカが支配できていれば、アメリカの立場はさらに強くなっただろうが、これは失敗した。
 言うまでもなく、原油価格が高騰すれば石油を使う産業はダメージを受け、アメリカ社会も大きな影響を免れない。


ネットゲリラ
トランプに殴られて逆に強くなる
 (2019年6月16日 03:48)
(以下一部転載)
トランプの対中貿易戦争なんだが、中長期的には中国をより強くするだけの結果に終わりそうで、まぁ、白人というのは戦争に強い以外のトリエがない連中なので、当然の結果だろう。ブランド力に胡座をかいてモノ作りの努力をしない、みんな下請けに丸投げでは、いつか下請けの下剋上でやられるわw
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中国で年内にも、中国企業により国産化した半導体メモリーDRAMの量産が始まる見通しだ。国策会社の長鑫存儲技術(CXMT)で量産のメドが立った。中国企業による半導体国産化を巡っては別の国策会社の計画が昨年、米国の横やりで頓挫したばかり。中国が悲願の半導体国産化に向け、手を緩めない姿勢が浮き彫りになった格好だ。米国との攻防激化は必至だ。
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戦後の日本自動車メーカーは、外国車の組み立て工場からスタートした。オースチンとか、そういうの。何十年も経ずに、自前で開発するようになり、やがて世界を制覇する。PCだって同じ途をたどるだろう。便利重宝に下請けとして使っていたから全部盗まれる。日本も散々、非難されたもんだw


田中龍作ジャーナル
【香港発】大規模デモ再び 「林鄭長官は辞任せよ」
2019年6月16日 20:01  
(以下一部転載)
 政治犯を中国に送ることを可能にする逃亡犯条例の撤回を求める大規模デモがきょう16日、香港の中心街であった。
 デモ隊本体はビクトリア公園から出発した。香港中の人がありったけ出てきたのではないかと思うほど沿道は人で溢れた。人々は次々とデモに加わった。
 田中は出発時にはデモ隊の最前列にいたのだが、参加者は一気に膨れ上がり、どこが最前列か分からなくなるほどだった。
 大河となった人の流れは、忌まわしき条例を制定しようとする立法院を目指した。
 韓国の朴槿恵大統領を辞任に追い込んだデモが参加者100数十万人だったが、きょうのデモはそれと変わらないくらい大規模だった。
 きのう15日、林鄭月娥・行政長官が逃亡犯条例の先送りを宣言したが、参加者の誰一人として長官の言葉を信じていなかった。
 雨傘革命(2014年)の際、学生が政府庁舎に突入を図る寸前になって、香港政庁側は「学生と話す」と言い出した。協議の場に出てきたのが、林鄭月娥・行政長官だった。
 学生たちは急速に力を失い、革命は敗北した。またしても林鄭月娥・行政長官である。
 「反送中(中国に送るな)」のワッペンをシャツの肩に貼った女性(30代)は「林鄭月娥は逃亡犯条例をまた出してくるに決まっている」と目を据えて語った。
 きのう15日まで立法院前でハンストを続けていた女性(50代)は、厳しい口調で次のように話した。
 「林鄭(行政長官)は政府高官以外、皆愚か者だと見下しているから、いずれ(逃亡犯条例)を出してくる」。
 香港の自由が奪われる。人々は怒りと不安で路上に繰り出した。
 逃亡犯条例の撤回を求めて、きのう15日、青年が投身自殺した。参加者たちは青年が掲げていたスローガンをシュプレヒコールしながらデモ行進した。
「全面撤回回送中」チョンミン・チェウェイ・ソンチョン(逃亡犯条例を全面的に撤回せよ)
「林鄭下台」ラムチェン・ハータイ(林鄭行政長官は辞任しろ)
「我●(ニンベンに門)不是暴動」ウォーモン・ファスイ・ボードン(我々は暴動ではない)
「釈放學生傷者」セクホン・ホサン・ションツェ(けがをして逮捕された学生を釈放せよ)
 香港は陽が落ちたが、まるで地響きのようなシュプレヒコールはまだ鳴りやんでいない。(現地時間:16日午後6時56分現在)


richardkoshimizu's blog
消されたらすぐに復活させます。
2019.6.15リチャード・コシミズ新宿講演会にご参加、ご視聴いただき、ありがとうございます。次回は、6.22(土)佐賀鳥栖です!
2019-06-15 23:46 19
(以下一部転載)
2019.6.15リチャード・コシミズ新宿講演会にご参加、ご視聴いただき、ありがとうございます。
イランもベネズエラも中国もロシアも、要するに米国の「ドル防衛戦争」に巻き込まれているだけ。トランプさんが2選されるまでなんとか、米国経済を延命させ、2期目で国家デフォルト。911も311も真相暴露。そんな計画なのでしょうか?スタッフ諸君、ご苦労様でした。
6.15新宿講演会の模様は、当面、以下を参照ください。
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リチャード・コシミズ独立党新宿講演会2019年6月15日ツイキャス配信録画 1/2
4,052 回視聴
pureme pureyou
2019/06/14 に公開
・ドル防衛戦争、勃発中!イラン制裁もベネズエラ内紛も米中貿易戦争もロシア制裁も米国の国家破綻目前の悪あがき。じたばた。
・トランプさんの役割は、敗戦処理係。安倍ちゃんは、トランプさんの尻拭き係。
・米国はシェールガスのおかげで45年ぶりに世界一の産油国に。
・地震は水圧法で起こせるということがシェールガスの掘削に関するデータから読み取れる
・石油の受給が逼迫すると一番困るのは、中国。
・石油価格が高騰すると、原油取引に使われるドルの需要が増大する。石油ドル体制が強化される。
・イラン・ベネズエラ・ロシアが国際原油市場から排除されれば、原油価格が高騰する。
・イラン原油が禁輸されれば、日本も困るが、痛打は中国に向かう。
・石油タンカー、魚雷の攻撃を受ける
・安倍晋三がイランに行ったから魚雷攻撃
・中国上海の人民元建石油取引の拡大で、原油ドル体制、風前の灯。
・ロシアが石油開発を進めると、さらに原油取引にドルが使われなくなる。よって、意味不明なロシア制裁。
・創価が衆参同時だと不正選挙が間に合わない!衆参同時だと「惨敗」度が深刻。
・自民を政権の座から引きずりおろせるなら何でもいい
・太陽光発電詐欺、泥沼に突進!政府が補助金打ち切りを匂わせる
・太陽光発電で儲けて毎日遊んでる農家もいる
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リチャード・コシミズ独立党新宿講演会2019年6月15日ツイキャス配信録画 2/2
2,081 回視聴
pureme pureyou
2019/06/15 に公開
・トヨタ・日産が危険な賭け!
・からの、日本企業の話
なにか、HKKSJN団から妨害があったみたいですが、実害は0でした。多忙につき、別途、今後の対処を含めてご報告します。
次回は、2019.6.22(土) 佐賀鳥栖講演会です!ふるってご参加ください!


richardkoshimizu's blog
消されたらすぐに復活させます。
安部ちゃん、イラン訪問で自爆テロ。ガキの使い以下。w
2019-06-16 17:18 5
(以下一部転載)
Commented by パレスチナ万歳 at 2019-06-16 09:20
日本だけフェイクニュース(-.-)
安倍総理のイラン訪問、海外メディアが「失敗」と報道!「ハメネイ氏は総理の助言を重視」などと讃えるメディアは世界で日本だけ!
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安部ちゃんのイラン訪問、見事に失敗。「おめー何しに来たんだ?」と嵌めねぇ師も呆れ顔。
要するに、トランプさんが、安部ちゃんがどのくらい言うことを聞くか、命令してみて、奴隷度を確認しただけの話。
安部ちゃんがイランにいる間に、日本の石油タンカーをイランが攻撃したことにして、日イラ関係の悪化を図った、ボルトン。嵌められた安部ちゃん。
この失態で、G20での議長のイニシアチブも、世界の首脳誰一人として期待せず。G20で、安部ちゃんが重い切、恥をかくにプレミアムうまい棒5本。
安部ちゃん、失態醜態ご苦労さん。


richardkoshimizu's blog
消されたらすぐに復活させます。
野党一本化!大勝利が待っている!
2019-06-16 19:27
(以下一部転載)
Commented by パレスチナ万歳 at 2019-06-15 11:59 x
野党一本化( ゜o゜)
参院選1人区すべてで一本化。勝利に向け最大限協力をすることを確認
 立憲民主党、国民民主党、日本共産党、社会保障を立て直す国民会議、社会民主党の野党4党1会派の幹事長・書記局長は13日夕、国会内で会談。今夏の参院選挙に関して、32ある改選定数1の選挙区(1人区)すべてで一本化を確認しました。また、勝利に向け最大限協力することも確認しました。
 さらに、同日選について油断することなく、衆議院の候補者擁立と出来得る限りの調整を各党間で加速していくことも確認。また、国会情勢について、予算委員会の早期開会と政府に対して年金の財政検証を国会に速やかに提出することを求めることについても確認しました。
 会談後、記者団に対し福山哲郎幹事長は32選挙区すべてで一本化できたことについて、各党の幹事長・書記局長が会談し、何度も話し合いを積み重ねた結果だとして「国民にとっては非常にわかりやすい選択肢を示すことができた」と語りました。
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参院一人区全32区で、野党候補一本化!
これで、立憲大勝利決定。
安部ちゃん、頼むから、衆院も一緒にやってよ!
立憲は、参院でプラス20議席、衆院でプラス70議席!
自民から石破さんたちがドロップアウトして、野党と合流。維新以外の野党が連立政権を組む。自公は下野。安部は引責断首。死刑。創価学会は破防法適用。統一教会も。
わーい。日本版トランプ革命がやってくる!


ネットゲリラ
時間的にはもうトンキンに帰っている
 (2019年6月16日 20:42)
(以下一部転載)
ピストル強奪犯なんだが、東京在住の30代だそうで、父親が連絡して来たというんだが、ネットではさっそく「子供部屋オジサンのネトウヨ」という事で、決まったようですw まだ捕まってないんだが、そういう情報が出てくるという事は、居場所が判っていて、突入を待っている段階なのか?
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 大阪府吹田市の吹田署千里山交番の前で、警察官が刺されて拳銃が奪われた事件で、府警は、事件前に交番周辺をうろついていた人物について、東京在住の30歳代の男性との見方を強めた。
 捜査関係者によると、公開後、吹田市内のホテルから「宿泊していた人物に酷似している」と通報があった。男性の父親からも「息子に似ている」と連絡があった。
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泊まっていたのは吹田のクリスタルホテル、父親が事情聴取されているところだそうです。沖田臥竜情報です。


シャンティ・フーラの時事ブログ
「老後に2000万円貯蓄して備えよ」という金融庁の報告書を無かったことにしたい政府 ~運用側の責任は無罪放免にしたうえでの「財源がありません」宣言
2019/06/16 9:30 PM
(以下一部転載)
 “老後に2000万円貯蓄しとけ”という金融庁の報告書を、政府は無かったことにしたいようですが、残念ながら、「もうじき年金財政が破綻するから、自助努力で生きていきなさい」というメッセージは、しっかりと国民に伝わってしまいました。
 問題なのは、記事の太字にした部分。バブルの時代には、年金資金を使って大型リゾート施設グリンピアを全国に設立し、その後経営破たん。近年では、株式に投じて15兆円も溶かしてしまいました。
 投資が成功した場合の利益は自分たちのもので、失敗した場合は国民負担。こんな経営なら、誰でもできます。無能としか言いようがない。
 “運用側の責任は無罪放免にした上での「財源がありません」宣言”で、これで文句を言わないとすれば、もはや日本国民は「悟り」を得ているとしか言いようがない。
 労働者の6割が月収30万円未満とのことで、これでどうやって、老後の資金2,000万円を貯蓄できるというのか。名もなき投資家さんが、2,000万円を貯める為に毎月必要な積立額を出してくれていますが、これは無理でしょう。
 記事では、“これまで集めてきた資金は全額国民に返さなければならない”とありますが、その通りです。今後は消費税をゼロにし、個人だけではなく企業にも累進課税を適用するか、あるいは最高賃金を設定しなければならないと思います。その上で、ベーシックインカムを導入するという道筋になるかと思います。
 現状のままでベーシックインカムを導入すると、せいぜい月々 4~7万円の一律支給で、生活保護などの様々な援助は全て打ち切りになると思われます。これは、働くことができない人にとっては、死ねと言われているに等しいことで、大問題ですが、NWO(新世界秩序)を目指している人たちは、喜んでこの方向に誘導したがるでしょう。なので、累進課税、あるいは最高賃金の設定は、譲れないところなのです。